用途別で見ると、住宅用途は267MW、オフィス・工場・公共施設等（500kW未満の地上設置を含む）向けの一般事業用途は303MWで、前年同期比でそれぞれ35％減、46％減と大きく減じた。一方、売電を目的とした出力500kW以上の発電事業用途は615MWで前年同期比97％と堅調だった。

JPEAは1日、日本における2016年度第1四半期の太陽電池出荷量を調査した結果を発表した。